美しい伊豆の海、山のふもと。
当社は、自動車リサイクルでこのきれいな自然を守っていきます。
会社名 | 株式会社 アンドーカーパーツ |
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所在地 | 〒413-0713 静岡県下田市加増野10-2 |
TEL | 0558-28-0939 |
FAX | 0558-28-0880 |
伊東営業所 | 〒413-0231 静岡県伊東市富戸1099-8 TEL:0557-51-3139 FAX:0557-51-3140 業務内容:廃車買取 |
大仁営業所 | 〒410-2315 静岡県伊豆の国市田京230-1 TEL:0558-79-3131 FAX:0558-79-3130 業務内容:廃車買取 |
代表者 | 安東弘至 |
資本金 | 900万円 |
従業員数 | 25名 |
創業 | 1956年/昭和31年 |
法人設立 | 1991年5月1日/平成3年5月1日 |
事業内容 | 中古部品・リビルトパーツ・社外新品販売 自動車解体・スクラップ処理 廃車引取・新品、中古、タイヤ、ホイール販売、取付け 高年式事故車及び商用車(ディーゼル)高価買入れ 産業廃棄物処分業 産業廃棄物収集運搬業・廃船処理 一般廃棄物処理業 |
取引銀行 | 静岡銀行 下田支店/三島信用金庫 下田支店/静岡中央銀行 下田支店 |
加盟団体 | NGP日本自動車リサイクル事業協同組合/日本ELVリサイクル協議会/静岡県自動車解体業協同組合/静岡県産業廃棄物協会 |
1956年(昭和31年) | 安東資源設立 |
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1991年(平成3年5月) | (有)アンドーカーパーツ設立 |
1999年(平成11年) | 静岡県産業廃棄物収集運搬業許可取得 |
2001年(平成13年) | NGPグループスーパーメイト会員加入 |
2002年(平成14年) | 静岡県産業廃棄物処分業許可取得 |
2004年(平成16年) | 自動車リサイクル法施工に伴い、自再協システム登録 自動車引取業許可取得 自動車フロン回収業許可取得 自動車解体業許可取得 自動車破砕業許可取得 |
2005年(平成17年) | ISO14001認証取得 日本ELV機構加盟 |
2006年(平成18年) | 第二工場新設 |
2007年(平成19年) | 伊東営業所設立 敷地面積 約400坪 |
2011年(平成23年) | 全国中古部品ネットワークNGP正会員加入 |
2014年(平成26年) | 本社工場移転 敷地面積 約2000坪 株式会社アンドーカーパーツに社名変更 |
2015年(平成27年) | ISO14001、9001、27001本社工場認証取得 |
2016年(平成28年) | 車輛ストックヤード新設 敷地面積 約350坪 |
2018年(平成30年) | 海外向けコンテナ事業開始 (タイ、マレーシア、ドバイ、ロシア) |
2019年(令和1年) | 600トンギロチン設置 |
2020年(令和2年) | 大仁営業所新設 敷地面積 約500坪 自家用給油所、太陽光自家発電所開設 |
2021年(令和3年) | 海上コンテナピット新設 |
車両に残ったガソリンは、適正に濾過し再利用します。
古物商許可番号 静岡県 公安委員会 | 第386号 |
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静岡県産業廃棄物収集運搬業許可 | 第02201034333号 |
静岡県産業廃棄物処分業許可(中間処分業) | 第02221034333号 |
静岡県解体業許可 | 20223100033 |
静岡県破砕業許可 | 20224100033 |
静岡県引取業許可 | 20221100033 |
静岡県フロン回収業許可 | 20221100033 |
自動車解体機 | コベルコ建機 SK200 3台 |
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プレス機 | コベルコ建機 8K135 1台 |
マグネット付重機 | 日立 EX120 1台 |
回転フォーク付重機 | キャタピラー 312C 1台 |
スクラッププレス | キムラ KSP290 1台 |
スラストカッター (ガソリン回収装置) | 2台 |
ワンステージドレン (廃油・廃液回収装置) | 1機 |
40tトラックスケール | 1台 |
25tトラックスケール | 1台 |
車両リフト | 3台 |
大型キャリアカー(4台積み) | 1台 |
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2tキャリアカー(3台積み) | 1台 |
大型ユニック | 1台 |
2tユニック付 セーフティローダー |
2台 |
2tレッカー車 | 1台 |
営業者 | 4台 |
フォークリフト | 5台 |
当社は自動車解体及びリサイクルパーツ販売及び収集運搬業務の活動を通じて、地球環境の保全と汚染の予防を経営の重要課題と認識し、事業活動と地球環境の調和を目指すため、この環境方針を策定します。
以下の基本方針により、事業活動によって生じる環境へ影響を認識したうえで環境目的・目標を設定し、見直します。また、全従業員が環境問題に積極的に取組み、継続的に改善を行います。